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配信日時: 2026/04/10 14:44, 提供元: フィスコ

大豊工業：主力軸受の回復とダイカスト拡大に注目、収益体質の改善が進展

*14:44JST 大豊工業：主力軸受の回復とダイカスト拡大に注目、収益体質の改善が進展
大豊工業<6470>は、トヨタ系の自動車部品メーカーであり、主力の軸受製品を中心に、システム製品、ダイカスト製品、ガスケット製品、自動車製造用設備などを手掛けている。なかでも中核となるのはエンジン向けの「すべり軸受」で、高回転、高精度、静粛性、耐久性が求められる領域で強みを持つ。単なる部品販売ではなく、材料、加工、表面処理、金型、評価までを一貫して手掛ける体制を持ち、顧客の要求に応じた高付加価値製品を供給できる点が特徴だ。売上構成は、軸受が約4割を占め、これにシステム製品、ガスケット製品、ダイカスト製品、自動車製品用設備が続く構成となっている。トヨタ向け比率は高いが、国内では幅広い自動車メーカー、海外でも主要メーカーと取引しており、量産車向け部品と設備を組み合わせて展開するビジネスモデルを築いている。

2026年3月期第3四半期累計業績は、売上高882億円（前年同期比5.8％増）、営業利益18億円（同923倍）となり、前年の低収益局面から大きく改善した。増益の最大要因は売上増、すなわち自動車生産回復に伴う数量増にある。これに加えて、合理化や原価低減の進展、原材料や労務費上昇分の価格転嫁も収益改善に寄与した。特に自動車部品関連事業では、前期の2.9億円の営業赤字から16.4億円の営業黒字へと大きく改善した。数量回復に加え、利益率の高い製品の伸長も収益改善要因として挙げている。地域別では北米で既存ユニットの回復が進み、中国では現地企業向け販売の伸長もみられた。単に一地域の回復に依存した改善ではなく、複数地域で回復の動きが広がっている点は前向きに評価できる。

一方、自動車製造用設備関連事業は、増収だったものの、利益面では伸び悩んだ。これは大口の納入先が電動車に関係する事業方針を急に変更した際、人・生産設備の対応が間に合わず、一時的に採算が悪化したためだが、事業全体の競争力が低下しているわけではない。なかでも収益性が高い試作案件は計画以上に推移しており、同事業の利益を支えている。

2026年3月期通期業績は、売上高1,170億円（前期比3.7％増）、営業利益23億円（同3.7倍）を計画している。第3四半期時点の利益進捗は高いものの、設備事業の計上タイミングを慎重にみており、保守的な前提を崩していない。足元では、自動車部品関連事業の数量回復と、電動化向けを含むダイカスト製品が堅調だ。とくにダイカスト分野は、この数年で先行投資を進めてきた領域であり、今後は減価償却負担の落ち着きとともに利益寄与が高まりやすい局面に入るとみられる。

市場環境をみると、同社にとって重要なエンジン搭載車市場は、電動化が進むなかでも急激に消失する前提ではない。2030年に向けてエンジン車の需要が一定程度残る見通しを示している。そのため、主力のすべり軸受など既存事業が急減しにくい一方で、電池部品、電動車向けダイカスト、パワー半導体用冷却器など新領域への展開余地がある点は同社に有利に働く。既存事業で収益を確保しながら、新領域の立ち上がりを待てる事業構造だ。

競合としては、すべり軸受で大同メタル工業<7245>、軸受全般では日本精工<6471>、ジェイテクト<6473>、NTN<6472>などが挙げられる。ただし、転がり軸受が主力の大手各社とは競争軸が異なり、同社の強みはエンジン向け高精度すべり軸受の技術力と、一貫生産体制、さらに部品と設備の両方を手掛ける点にある。トヨタグループとの長年の関係も含め、量産立ち上げや品質対応で培ってきた実績は、競合にとって参入障壁になっている。

中期経営計画では、2027年に売上高1,170億円、営業利益50億円、営業利益率4.3％を掲げている。売上の伸びは緩やかだが、営業利益は2024年実績の6億円から大幅な改善を見込んでおり、同社が重視しているのは数量拡大よりも収益性改善だ。重点施策は、既存事業の生産性向上、高付加価値品の拡販、成長領域への投資、在庫や政策保有株の圧縮などである。長期的には、電動化対応製品、パワー半導体冷却器、環境配慮型システムの育成が成長テーマとなる見通しだ。

株主還元では、2026年3月期の年間配当予想は20円で前期同額としている。高配当銘柄という位置付けではないが、中計ではDOEを意識した還元方針を打ち出しており、成長投資、財務改善、株主還元のバランスを取りながら水準訂正を図る姿勢がうかがえる。

総じて同社は、既存事業の底堅さを維持しながら、数量回復、原価低減、価格転嫁で収益改善を進めている段階にある。今後は、その改善が一過性に終わらず、ダイカストや電動化関連の利益貢献拡大につながるかが評価の分かれ目になる。収益体質の改善が定着するかに注目したい。

《YS》