| 携帯版 |
|
|
|
フィスコ投資ニュース配信日時: 2025/04/07 12:01, 提供元: フィスコ 注目銘柄ダイジェスト（前場）:安川電、ディスコ、エクスモーションなど*12:01JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:安川電、ディスコ、エクスモーションなどツルハHD<3391>:9227円（-115円） 反落も下げ渋る。遅延していた上半期の決算を先週末に発表している。営業利益は268億円で前年同期比1.4％減となり、従来予想の277億円を小幅に下振れ。純利益は減損損失計上などで、計画の175億円に対して84億円で着地。一方、通期営業利益予想は従来の387億円から382億円に下方修正しているが、実質下半期は上方修正の形ともなる。決算延期による不透明感も解消のため、売り一巡後はあく抜け感も台頭へ。 メディ一光G<3353>:2295円（+175円） 大幅反発。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は16.9億円で前期比8.5％増となったが、従来予想の18億円は下振れている。一方、創業40周年記念配当実施などで、期末配当金は25円から40円に引き上げている。また、26年2月期営業利益は19.5億円で同15.2％増の見通しとし、年間配当金は前期比55円増の120円としている。株主還元方針を変更し、これまで20％としていた配当性向目標を35％以上にするとしている。 ディスコ<6146>:23855円（-3780円） 大幅続落。同社を筆頭に本日も半導体関連株のきつい下げが続いている。先週末のNYダウは史上3番目の下げ幅を記録し、ナスダックも約6％の急落、さらに時間外取引でも米国株は一段安となっており、国内ハイテク株の連れ安を誘っている。中国の報復関税、FRB議長の利下げ慎重姿勢などが売り材料に。先週末の米国市場ではSOX指数が7.6％の急落、市場関心の高いエヌビディアも7.4％の大幅安に。 フジHD<4676>:2909円（+62円） 大幅反発。先週末に提出された変更報告書によると、レノの共同保有比率が5.19％から6.20％に上昇していることが明らかになっている。保有目的は、投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこととされている。4月3日提出の大量保有報告書で、5.19％の大株主になったことが明らかになったばかりであり、さらに直近で買い増しを進める形となっている。需給要因含めた思惑買いが優勢となる状況へ。 安川電<6506>:2774円（-570円） 大幅続落。先週末に25年2月期の決算を発表、営業利益は502億円で前期比24.3％減となり、従来予想の580億円を下回る着地に。一方、26年2月期は600億円で同19.6％増の見通しとしているが、660億円程度の市場コンセンサスは下振れている。想定為替レートは145円。ガイダンスは想定以上に弱目と捉えられているもようだが、12-2月期の受注高も会社計画を200億円程度下振れたとみられており、保守的との見方にはなっていない。 3Dマトリクス<7777>:109円（-8円） 大幅続落、年初来安値更新。界面活性剤ペプチド「A6K」を混合溶解剤として使用した「天然型マイクロRNA」補充型核酸医薬製剤「MIRX002」に関して、PURMX TherapeuticsへのA6Kの特許譲渡及びライセンス契約を締結して資本提携しているが、PURMX社が新規にMIRX002の頭頸部がんを対象とした第I相臨床試験を開始し、最初の被験者へ投与したと報告を受けたと発表した。MIRX002は現在開発中の悪性胸膜中皮腫だけでなく、頭頸部がんにも有効性が期待できるという。 テラドローン<278A>:7520円（-590円） 大幅反落。JAXAと連携し、経済安全保障重要技術育成プログラム研究開発ビジョンで課題設定された「災害・緊急時等に活用可能な小型無人機を含めた運航安全管理技術(Kプロ運航安全管理技術)」に応募し採択されたと発表した。内閣府主導で創設された「K Program」は、わが国が中長期的に国際社会において確固たる地位を確保し続ける上で不可欠な要素である先端的な重要技術について、研究開発から実証・実用化までを迅速かつ機動的に推進するプロジェクト。無人機の安全飛行を支援する役割で参画する。 エクスモーション<4394>:731円（-130円） 急落、一時ストップ安。25年11月期第1四半期の業績は、売上高3.42億円(前年同期比18.8%増)、経常利益0.37億円(同345.0%増)となった。コンサルティング事業は、SDVの実現には高度なソフトウェア技術が必要であり、最新の技術課題や製造業DXを中心に受注を伸ばし、堅調に推移した。子会社のbuboはソフトウェアテストのコンサルティングファームとして、高付加価値な支援へのシフトが進み、売上規模が拡大している。ただ、トランプ関税による景気減速懸念から売りに押されている。 《ST》 記事一覧 |
|
