トップ ・ かごを見る ・
ご注文状況
・ このページのPC版
フィスコ投資ニュース
配信日時: 2026/03/11 11:34,
提供元: フィスコ
ZETA Research Memo(4):「ZETA CXシリーズ」を成長ドライバーに新規事業も(1)
*11:34JST ZETA Research Memo(4):「ZETA CXシリーズ」を成長ドライバーに新規事業も(1)
■ZETA<6031>の事業内容
2. 事業ポートフォリオ
同社は、「ZETA CXシリーズ」を成長ドライバーに、中期的にリテールメディア広告を取り込んでハイエンドCXのオンリーワン企業として高い利益成長を目指し、長期的には同社が蓄積してきたUGCをビジネス化したAIコマースメディアの展開も考えている。
(1)「ZETA CXシリーズ」の製品
a)「ZETA SEARCH」
EC商品検索・サイト内検索エンジンで、同社の主力製品である。ECサイトの商品検索のほか、社内ポータル、営業資料、クラウドサービスなどを横断検索し、商品など必要な情報を高速かつ高精度で見つけ出すマーケティングソリューションである。秒速1,000クエリ※を超える圧倒的な高速処理能力とAIによる自動最適化によってサイトの利便性を向上できるほか、売上拡大に伴う大規模化・高負荷化にも対応しており、ユーザー離脱率の低下やコンバージョンの最大化を促進できる。データ処理の高速化によるサイト内検索のスピード向上、ユーザー層・商材・サービスなどの特性に合わせて最適化された精度の高い検索、経験豊富なエンジニアのチューニングによる運用負担軽減といった特徴もあり、様々な業界の大手企業に選ばれる理由になっている。
※ 検索エンジンで情報を検索する際に入力する単語や文章。
b)「ZETA AD」
リテールメディア広告エンジンで、サイト内広告を最適化し、コンバージョン率を高めるマーケティングソリューションである。「ZETA SEARCH」と連携することで、サイト内にリアルタイムのユーザーニーズを反映した検索連動型広告※を表示できる。つまり、検索結果ページや商品詳細ページ、カートページなど様々なページに広告枠を設け、サイト内の検索クエリを分析して広告を最適化することで、ユーザーニーズを捉えた広告をリアルタイムに打てるようになる。このほか、「ZETA SEARCH」以外のサイト内検索エンジンへの連携や、アドネットワークとの接続配信、フィードバックデータの蓄積による精度向上などの特徴も持つため、デジタルマーケティングの新領域であるリテールメディアになくてはならない先駆的なツールと言える。
※ リスティング広告の1つで、ユーザーが検索エンジンでキーワード検索した際、連動して表示される広告のこと。通常はGoogleなど検索サイトでの広告を指すが、同社が扱うのは特定のECサイト内における検索連動型広告である。
c)「ZETA GEO」
生成AI検索最適化(GEO)サービスで、「ZETA SEARCH」「ZETA VOICE」「ZETA HASHTAG」との連携により、ECサイトを生成AI検索に最適化するソリューションである。生成AIからの流入数を最大化し、コンバージョンの向上を実現する。
d)「ZETA HASHTAG」
ハッシュタグ活用エンジンで、ハッシュタグの活用により、CX向上やSEO改善を実現するソリューションである。商品説明やUGCのテキストを解析することで、その商品にまつわるホットなキーワードを抽出してハッシュタグを自動生成する。同製品により、セレンディピティ(意外なキーワードの組み合わせの発見)によるサイト内回遊率やCXの向上、ランディングページ生成やUGC活用によるSEO効果などが期待される。
e)「ZETA VOICE」
レビュー・口コミ・Q&Aエンジンで、ユーザーのレビューを複数の評価軸で収集し、多彩なUIで表示する仕組みを簡単に実装できるソリューションである。Q&Aやオーディエンスなど豊富な機能によって、サイト内のレビューコンテンツを充実できる。同社は、導入先の延べ投稿数が1,600万件超と国内トップクラスのレビューデータを有している。こうしたUGCを有効活用し、ECサイトから進化した日本一のクチコミメディアとして自社事業のAIコマースメディアの実現を目指しており、その運営に特化するため2025年3月にVOICE(株)(現 LAMBDA(株))を設立した。リテールメディア広告においても、今後拡大が予想されるオフサイトリテールメディア※への取り組みに貢献すると期待されている。
※ 自社リテールメディアで得たユーザーデータを、GoogleなどのAIと組み合わせることで、他サイトなどでの消費者リーチに生かす取り組み。
f)「ZETA ENGAGEMENT」
ロイヤルティ向上エンジンで、多様な顧客接点を活用したインセンティブの提供やマイレージプログラムの導入などにより、ユーザーのロイヤルティを向上するソリューションである。ポイントの付与や特典・商品と交換できるマイレージプログラムを導入することで、ファン化を促進して売上拡大につなげる。
g)「ZETA BASKET」
ECキュレーションエンジンであり、ユーザーや企業スタッフが主導して購入商品の組み合わせなどコンテンツを生成することで、サイト内回遊率の向上を目指すソリューションである。生成されたコンテンツをまとめることで、商品の組み合わせやラインナップを提案し、購入率や単価の向上につなげる。
h)「ZETA CLICK」
OMO・DXソリューションで、体験を提供する店舗と最適な情報を提供するECをシームレスにつなぐ、DX時代の新しい商品体験を実現するサービスである。可視化が難しい店舗情報の見える化やスタッフの接客スキル向上に貢献する。
i)「ZETA RECOMMEND」
レコメンドエンジンで、人工知能や機械学習によって、ニーズを予測しパーソナライズされたおすすめを実現するサービスである。ユーザーが顕在的・潜在的に欲しいと思っている情報を最適なタイミングで提示することで、購買意欲を引き出してコンバージョンを高める。
j)「ZETA TALK」
EC向けAIチャットツールで、他の「ZETA CXシリーズ」と連携し、生成AIによる「すぐに分かる」「迷わず選べる」会話体験を提供するチャットソリューションである。検索と会話を一体化することで、複雑化する商品の検索や比較に対応している。
k)「ZETA SEARCH IMAGE EXTENSION」
画像検索エンジンで、AIを活用した画像認識技術によって、画像から商品を探しだすソリューションである。キーワードやカテゴリでは見つけにくい商品について、直感的な検索と類似商品の提案によってコンバージョンの改善や回遊率の向上につなげる。
l)「ZETA DMP」
予測・パーソナライズソリューションであり、サイト内検索エンジンやレコメンドエンジンの経験で蓄積された独自ノウハウによる、高速処理が可能なCXソリューションである。消費者のあらゆる体験に対応できる、パーソナライズされたシームレスなマーケティングを実現できる。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田 仁光)
《HN》
記事一覧
2026/03/13 20:11:欧州為替:ドル・円は伸び悩み、160円を意識
2026/03/13 19:17:Zenken レーティング:Buy 目標株価1,441円で105%の上値余地
2026/03/13 19:12:アルファ---3Qは親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅増、合理化改善と事業構造改革が着実に進展
2026/03/13 19:03:欧州為替:ドル・円は底堅い、原油相場に追随
2026/03/13 18:58:13日の香港市場概況:ハンセン指数は3日続落、イラン戦争の長期化懸念を嫌気
2026/03/13 18:54:Zenken レーティング:Buy 目標株価1,441円で105%の上値余地
2026/03/13 18:54:島津製作所:計測機器を軸に持続的成長を続けるグローバル技術企業
2026/03/13 18:51:13日の中国本土市場概況:上海総合は続落、中東情勢の緊迫化を警戒
2026/03/13 18:18:欧州為替:ドル・円は上げ渋り、上値で介入に警戒
2026/03/13 18:15:日経平均テクニカル: 続落、25日線との下方乖離拡大
2026/03/13 17:43:ユミルリンク---事業計画及び成長可能性
2026/03/13 17:25:欧米為替見通し: ドル・円は伸び悩みか、原油高・ドル高も上値で為替介入に警戒
2026/03/13 17:16:東京為替:ドル・円は底堅い、原油高でドル買い続く
2026/03/13 17:00:東証グロ−ス指数は続落、朝安の後は下値の堅い展開
2026/03/13 17:00:原油高を受けた米国株安の流れが波及しリスク回避の動き続く【クロージング】
2026/03/13 16:50:日経平均寄与度ランキング(大引け)〜日経平均は大幅続落、アドバンテストや東エレクが2銘柄で約368円分押し下げ
2026/03/13 16:50:Zenken Research Memo(10):安定配当と実需型優待を軸に、株主還元の強化を着実に進めていく見通し
2026/03/13 16:49:Zenken Research Memo(9):2030年6月期に営業利益30億円を目指す(2)
2026/03/13 16:48:Zenken Research Memo(8):2030年6月期に営業利益30億円を目指す(1)
2026/03/13 16:47:Zenken Research Memo(7):2026年6月期は海外人材セグメントで人材紹介数増により増益寄与する計画