一般的に、ＰＥＲの水準は、20倍程度が妥当で、それ以上は高くなればなるほ ど株価が割高、逆にそれ以下は低くなればなるほど割安といわれています。 この数値自体に明確な根拠はありませんが、前回ご紹介した、株式益回り （＝ＰＥＲの逆数）で考えれば、ＰＥＲ20倍のときは株式益回りは５％になり ますので、これを一応の基準としているのでしょう。

ＰＥＲ20倍程度が妥当な水準とすれば、日経平均株価のＰＥＲ13倍台は、当然 割安であることとなり、ＰＥＲだけを見れば、絶好の買い時にも見えます。 しかし、残念ながら、単純に「ＰＥＲ13倍＝割安」とはいかないのです。

通常、ＰＥＲの計算上、「ＰＥＲ（単位：倍）＝株価÷１株当たり当期純利益」 の分母は、１株当たり当期純利益の実績値ではなく予測値を用います。

例えば、3月決算の企業であれば、2007年3月期の実績値を使うのではなく、 2008年3月期の予測値を使うのです。これは、株価の形成要因として、過去の 結果ではなく、将来の予測が重視されていることがその理由です。

この点を踏まえて日経平均株価のＰＥＲ13倍という数値を考えると、これは日 経平均株価採用銘柄の、来期(多くは2008年3月期)の当期純利益の予測値を用 いた結果であり、予測値が修正されれば、ＰＥＲの値も当然変動していくので す。

つまり、「日経平均株価のＰＥＲが13倍台」という事実は、次の２つの意味を 持ち合わせているといえます。

①今回の世界同時株安で、日経平均株価は、ＰＥＲが13倍台になるまで売り込 まれた
②現状の業績予測値で計算した日経平均株価のＰＥＲは13倍台だが、今後業績 の下方修正により、実際にはＰＥＲはもっと上昇することが予想される。

今後、企業業績の下方修正等がないという前提で上記の①の意味だけをとらえ れば、ＰＥＲ13倍台まで売り込まれた日経平均株価は割安であるといえます。 しかし、②の意味でとらえれば、ＰＥＲ13倍台であったとしても、日経平均株 価は決して割安とは言い切れない、ということになります。

市場参加者の考えを総合すれば、①と②とが混ざり合った状態が、今の「日経 平均株価ＰＥＲ13倍台」を表しているのだと筆者は考えています。

つまり、今の日本の株式市場は、「株価は明らかに売られすぎだ」と誰もが思 う一方で、「今後景気が悪化して企業業績もさらに悪くなる可能性がある」と 考える投資家が多くなっているのです。

ですから、今後、景気の悪化は避けられそうだ、とか、企業の業績下方修正が 思ったほどひどくない、ということが分かってくれば②の意味は薄れ、①の観 点から、日経平均株価は割安である、という結論が導かれます。逆に、思った 以上に景気悪化・企業業績悪化ということになれば、②の意味が強まり、決し て日経平均株価は割安とはいえない、ということになります。

このように、単純にＰＥＲが低いから買いのチャンス、と決め付けるのではな く、その後の景気悪化や業績悪化の懸念も頭に入れた上で、新規買いをするな らすべきです。そして、場合によっては損切りによる撤退も必要となるでしょ う。