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フィスコ投資ニュース配信日時: 2026/03/13 16:01, 提供元: フィスコ サムコ、トーホー、洋エンジなど<7267> ホンダ 1368 -80.5大幅続落。EV戦略を見直し、ゼロシリーズの「サルーン」やSUV、「アキュラRSX」などの開発を中止。今後はHVの拡大など戦略再構築を急いでいく。これに伴い、27年3月期までに最大2兆5000億円の損失が生じると発表。26年3月期純利益は従来予想の3600億円から、3600-6300億円の赤字レンジ予想に下方修正。なお、年間配当金70円は据え置き、27年3月期も同水準を維持したい意向と。 <6387> サムコ 6880 +1000ストップ高。前日に上半期の決算を発表、営業利益は10.3億円で前年同期比3.8％増となっている。従来計画の10.7億円はやや下振れたものの、第1四半期の1.5億円から利益水準は大きく改善している。また、受注高が急拡大、第1四半期は31.1億円で同46.2％増の水準であったが、11-1月期は43.2億円で同99.2％増にまで拡大。上半期末受注残高は79.6億円にまで膨らんでいる。 <8142> トーホー 1311 +33大幅反発。前日に26年1月期決算を発表、営業利益は78.5億円で前期比4.8％増となり、ほぼ計画線上で着地。一方、27年1月期は82億円で同4.4％増を見込み、年間配当金は実質11円増の61円を計画。万博特需一巡を想定も、国内ディストリビューター事業を中心に堅調推移を想定。なお、カルチュア・エクスペリエンスと、「A-プライス」全国展開協力及びTSUTAYAにおける商品導入の検討に関して合意も。 <6330> 洋エンジ 2731 +214大幅反発。市況の上昇期待が高まりつつある肥料関連銘柄として物色されているもよう。足元では片倉コープやOATアグリオなどが急伸、本日も同社のほか、丸紅や住友化学などが買い優勢となっている。ホルムズ海峡の閉鎖で、尿素や硫黄など計98万トン規模の肥料を積んだ船21隻がペルシャ湾内で待機していることがわかったと伝わっており、2022年に発生した「肥料ショック」の再来懸念が浮上しているようだ。 <5074> テスホールディングス 678 +21大幅反発。イランのホルムズ海峡封鎖に伴って原油価格が急伸、足元でガソリン価格なども高騰している。原油の輸入依存度が高い日本にとって、原油価格上昇は大きなリスク要因と意識される状況に。今後はエネルギーの多様化が必要になっていくと考えられるため、再生可能エネルギー事業を手掛ける同社などに期待感が高まっているもよう。再生エネルギーのレノバや水素の岩谷産業なども本日は買い優勢。 <1433> ベステラ 1168 -101大幅続落。前日に26年1月期決算を発表、営業益は7.4億円で前期比98.3％増となり、従来予想の7億円を上振れた。一方、27年1月期は10億円で同34.9％増と、連続大幅増益を計画。既存工事におけるスクラップ売上が利益貢献するほか、下期には受注済みの長期大型案件が着工するもよう。ただ、会社側の中計では27年1月期営業益12億円が目標とされていたこともあり、短期的な出尽くし感が優勢となった。 <6184> 鎌倉新書 489 -17大幅続落。前日に26年1月期決算を発表、営業利益は11.6億円で前期比27.6％増となり、従来予想線上での着地となっているが、株式報酬費用1.9億円を前倒しで計上しており、実質的には上振れとみられる。一方、27年1月期は17億円で同46.3％増と連続大幅増益の見通し。ただ、もともと中計計画で開示済みであるため、27年1月期ガイダンスにサプライズは限定的。短期的な出尽くし感が先行する形のようだ。 <6454> マックス 7010 +140大幅反発。前日に提出された大量保有報告書によると、バリューアクトの保有比率が7.31％となり、新たに大株主に浮上したことが明らかになっている。保有目的は、投資及び経営陣への助言又は状況に応じて重要提案行為等を行うこととしている。バリューアクトは、アクティビストとされる米国の投資ファンド。豊富なキャッシュの使途の広がりなどへとつながる期待が高まる方向に。 <7640> トップカルチャ 209 -17大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は117百万円で前年同期4百万円からは大幅増益になっている。店舗数が減少して減収となったものの、粗利益率上昇や販管費削減で利益率が高まった。ただ、上半期計画273百万円との比較で進捗率は想定線、もともと今期のガイダンスを好感して上昇した経緯もあるため、短期的な出尽くし感につながっているようだ。前日にかけ大きく上昇した反動も強まる形。 <7095> MacbeeP 1346 -51大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は26.1億円で前年同期比35.3％減となった。既存顧客が大型顧客数社の個別事情の影響で売上減少、人件費・採用費や広告宣伝費などの増加も重しに。11-1月期も9.3億円で同29.6％減となった。通期予想は37億円で前期比28.5％減を据え置き。生成AIのもたらす短期的な影響は軽微としているが、業績の落ち込みが続いていることをマイナス視する動きに。 《YY》 記事一覧 |